離婚時の子供の年令によって与える影響も異なりますが、共通なのは一般的な家庭生活（両親が揃って生活する）を送ることができなくなることです。どのような影響が発生するのか？精神面と経済面で考えていきたいと思います。
① 離婚の説明を子供にするか・しないかの影響。
子供が幼少期の離婚では「説明をしない親」が多いとのこと。親としては説明しても理解できないからという意見です。たしかに、3～5歳位の子供に説明しても理解できないかもしれませんね。しかし、成長した後に子供に聞いてみると「当時しっかり説明して欲しかった」との意見が多いのが実情です。
例え幼少期の離婚でも当時説明されないと、成長してから気持ちの整理ができないようです。
小学校以上では説明する親が多数を占めます。これは転校を含めて生活環境の変化が発生するので、離婚を説明しなくてはならない理由のようです。
説明されても親への遠慮なのか、子供は言いたいことを我慢する傾向があります。しかし、説明しないという選択は、今後の子供の生活の変化への影響を考慮すると最悪のようです。離婚と向き合い子供への説明を行った方がいいですね。
② 離婚後どちらの親と生活するか
経済力や養護能力から判断され、時には裁判に持ち込まれる案件ですね。子供はどちらと生活するのが幸せかわかりません。一つ言えるのは、親が子供に「どちらの親と生活したい？」と聞くのは厳禁です。親が責任を持って決めることを子供に押し付けています。成長してから子供が当時を振り返り「酷な選択」と感じるようです。
③ 離婚後の経済状態
離婚したことによって経済状態が悪化することが多いです。子供からすると迷惑なことですね。両親が揃っていない（離婚する）だけでも迷惑で、さらにやりたいことも我慢する。親への反抗につながります。乗り越えてバネにして欲しい、これも子供に望んではいけません。子供が困らないように、養育費は話し合っておきましょう。
④ 面会交流の必要性
離婚後に子供との面会を行うかですが、面会する親の状況（気持ち）によります。会わない方がよい親の場合は、遠慮してもらった方がいいですね。
それと、初めのうちは会っていても、途中でやめてしまう親の勝手な行動。子供からすると、離婚で捨てられ。その後にまた捨てられて落胆する。最後まで責任が負えないなら初めから合わない方がいいです。
さて、「離婚後子供に与える影響」について説明してきましたが、幼少期から中高生くらいまでは影響が大きいです。離婚は本人たちの責任なのだから、子供に影響を出して欲しくないですね。子供が成長するまで離婚を待ってはどうでしょうか？「性格の不一致で離婚」程度では、子供からすると身勝手です。
ただし、暴力の場合は離婚即決で子供も納得するようです。目の前で親が親に暴力を振るっている・振るわれているのですから。
