女性が仕事をしているうえで、一番悩むのが結婚と出産の転機です。結婚ならパートナーの理解があればそのまま仕事を続けることはそう難しくありませんが、妊娠・出産となれば話は別です。自分一人だけの問題ではないうえ、体調の面でも大きく変化が生じるからです。
正規雇用であれば、産休や育休を取得してやがて職場復帰というのが一般的ですが、では派遣雇用の場合はどのような対応になるのでしょうか。
もともと妊娠の予定や希望があることを派遣先や派遣会社へ申し出ていた場合は、それを前提として対応してくれるため、比較的問題にならない場合が多 いでしょう。また派遣先の人材が豊富な場合や同じ派遣社員の多い職場などでは、他のスタッフや派遣社員で仕事をフォローできるため、寛容な対応をしてもら えることが多いようです。また介護施設などの業務内容が比較的少なかったり落ち着いている職場でも同様のことがいえます。
もしも事前に妊娠についての相談ができていない状況であったとしても、それを理由に突然解雇などということにはなりません。労働基準法や男女雇用機会均等法などにより守られているからです。そのため産休はなんとか取得できるでしょう。
しかし、勤務して間がない（1か月以内）、人手の足りていない職場、事前に産休はとれないといわれていたなどの場合は、産休を取得することはかなり困難です。
とにもかくにも、妊娠したことを職場へ報告しなければいけません。どんなことに注意して報告すればよいでしょうか。
まずは上司へ妊娠の事実と今後の意向を伝えます。職場に迷惑をかけてしまう可能性も含めて、今後のフォローがしてもらいやすいよう謙虚に誠実に報告 しましょう。職場のスタッフへの報告の仕方も相談してもよいでしょう。また産休・育休のスケジュールについてもしっかり確認しておく必要があります。その ことを上司にはきちんと報告し、今後のスケジュール調整をしていきましょう。
妊娠によって体調が大きく変化していくのは仕方のないことです。今まで通りには業務をこなせないことも増えてきます。だからといって仕事を疎かにし ているように見られるような態度は厳禁です。今まで以上に丁寧に確実に業務を行うことや、できる業務を率先して行うなどの姿勢は大切です。
とはいえ、まず優先すべきは新たに誕生する命です。看護師は仕事柄、切迫早産や切迫流産などのリスクが高い職業です。職場によっては力仕事が多かっ たり、体に負担がかかるような場面が多いこともあるでしょう。そんなときは部署変更や負担の少ない業務内容に変更してもらえないか相談してみましょう。ま た感染症患者さんとの接触はできるだけ避けて、マスクの装着や手洗いをしっかりしてできる予防策はきちんとしましょう。一番大切なのは、自分自身が妊婦で ある自覚をもって働くことです。
周囲の理解を得ながら、安全に働けるといいですね。
